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医薬品の購入対価に該当すれば、医療費控除の適用があります。

医薬品の購入費用（医師の処方や指示がなくても医療費控除の対象となります。）は、治療や療養に必要なものであって、かつ、その病状に応じて一般的に支出される水準を著しく超えない部分の金額であれば、医療費控除の対象となります(所得税法施行令第207条)。

所得税法基本通達７３?５によると、「医薬品とは、薬事法第2条第1項《医薬品の定義》に規定する医薬品をいうのであるが、同項に規定する医薬品に該当するものであっても、疾病の予防又は健康増進のために供されるものの購入の対価は、医療費に該当しないことに留意する。」と規定されております。

薬事法第２条第１項は、次のように規定されております。
この法律で「医薬品」とは、次に掲げる物をいう。
1．日本薬局方に収められている物
2．人又は動物の疾病の診断、治療又は予防に使用されることが目的とされている物であって、機械器具、歯科材料、医療用品及び衛生用品（以下「機械器具等」という）でないもの（医薬部外品を除く。）
3．人又は動物の身体の構造又は機能に影響を及ぼすことが目的とされている物であって、機械器具等でないもの（医薬部外品及び化粧品を除く。）


従って、外国で承認され、国内において治験がされている医薬品は、薬事法第２条第１項第２号に該当すると考えられます。

上記を根拠として、医療費控除の適用ができるものと考えられます。

医療費控除において重要なことは、その薬が薬事法第２条１項に規定する医薬品に該当するかということです。病院の医師に確認し該当するのであれば、その他の要件については、質問の内容からすれば、医療費控除の規定に該当すると思われます。
取り急ぎ回答します。
大変だと思いますが、早期の回復をお祈り致します。　

医師等による治療、療養のための医薬品の購入は医療費控除の対象となります。
したがって、それが医師等の指導による医薬品の購入である場合は控除対象となります。

医療費控除の対象となる支出は「治療行為」です。
治療であれば高い薬だろうが安い薬であろうが対象となります。
また医師の治療を受けるためであれば外国であっても該当します。
ご質問の場合治験の医師が「治験参加・・」ではなく「△△の治療のため○○を使用するよう指示した・・」と書いてくれなければ難しいと思います。
なお、医療費控除の限度額は２００万円です、また、所得控除なので２００万円に対する税額が減額するか還付されることになります。
その方が現在も高額の所得があれば３割?４割くらいの減税になるでしょうが、年金収入のみで過去の蓄財で薬品代を支払っているとしたら、ほとんど戻りはありません。